わかりやすくWeb1.0、Web2.0そしてWeb3.0とは何か一言で解説されたツイートがこちらです。
Web1.0 Read
Web2.0 Read Write
Web3.0 Read Write Own
web1: read
web2: read / write
web3: read / write / own https://t.co/EjBoGz1ZMq— cdixon.eth (@cdixon) November 12, 2021
つまり、Web1.0では企業など第三者が発信した内容を読むことができる。
Web2.0では自分でも書いて発信することができる。
Web3.0では読むことも書いて発信することも、所有することもできるということ。
まだ少し分かりにくいので、Web1.0の時代から20年ほど経ちこれからどのような時代に突入しようとしているのかわかりやすく歴史から紐解いていきます。
読み終えた時にはワクワクして友人や家族、恋人などに話したくなるような記事にしますので、少し長いですがお付き合いください。
目次
Web3.0とは何か？インターネットの成り立ちからわかりやすく解説
そもそも、Web1.0やWeb2.0は単なるバズワードして使われ、登場して数年で廃語と化しています。
その背景にWeb2.0的なサービスであるSNSなどが一般的に使われるようになり、わざわざ「Web2.0」と呼ぶまでもない状況になったことがあります。
同様に近い未来、Web3.0的なサービスが普及してくると「Web3.0」という言葉は廃語となるでしょう。
Web3.0は現状単なるバズワードで、誰も見たことも触ったこともありません。
おそらくこれが「Web3」なのだろうというレベルで「ミーム」のように扱われることも多いです。
これからWeb1.0からWeb2.0、Web3.0では具体的にどのような歴史、どのようなサービス、どのような社会に変わっていった、変わっていくのか紐解いていきます。
Web1.0の時代で起きたことと経済の流れ
2000年代中頃に「Web2.0」が始まったとティムオライリーが提唱したことでそれ以前が「Web1.0」なのだろう、という雑に扱われている「Web1.0」。
2001年のドットコムバブル崩壊後までが「Web1.0」の世界です。
「Web1.0」とは、コンテンツの消費者であるユーザーが圧倒的に多く、コンテンツ制作者はごくわずかでした。
個人や企業のWebページが一般的で、主にISPが運営するWebサーバーや無料のWebホスティングサービスにホストされている静的なページで構成されていました。
静的なWebページに書かれた情報を「ただ読むだけ」がユーザーの行動です。
具体的にはテレビや雑誌、新聞などマスメディアがWeb上でも読める、という状態。
企業→ユーザー
上記の図式がWeb1.0です。
Web1.0の時代で起きたこと
企業がニュースを運営することで、ユーザーが情報を読むという図式がWeb1.0だと説明してきました。
当時生まれたサービスが下記です。
- MSN 1995年
- Google 1998年
- Yahoo 1994年
- Wikipedia 2001年
今でも大手ニュースメディア、検索メディアとして運営されているものが多いですね。
ユーザーが自分で検索して情報を読む、Yahooなどサイトに訪問して情報を読む、といった形が主流でした。
アナログでの情報収集からデジタルでの情報収集へユーザーが移行する動きが起こりました。
Web1.0での経済の流れ
1990年前期から2000年代初期まで続いたドットコムバブルがWeb1.0時代の象徴とも言える出来事です。
実態を伴わない「IT関連会社」と名乗るだけの会社が多く生まれ、内容のないそれっぽいプレゼンで数千万円、数億円の投資を得られる時代がありました。
これにより一時暴騰したIT関連株式ですが、2000年代頭にはバブルもはじけました。
日本では契約に対してインセンティブが払われることを利用し、架空契約を行っていた光通信の実態がリークされ一気にバブルがはじけました。
光通信は携帯の販売代理店や回線の営業を行い日本のインターネット環境を作った会社で、1999年には資産2兆円を突破し、世界5位の不動としてForbesでも紹介されました。
今Web3.0で起きている、なんの意味ももたない画像NFTにあり得ない価格がついているのも同じ動きだということが理解できそうですね。
Web2.0の時代で起きたことと人々の活動
2004年になり、「Web2.0」がティムオライリーにより提唱されました。
一言でいうと、情報発信を個人ができるようになったこと。
SNSが登場し、誰でも簡単に情報を発信できるようになりました。
Web2.0でのポイントは下記の3つです。
- 巨大プラットフォームの元での情報発信
- 個人によるインフルエンサーの登場
- GAFAによる世界の支配
順番に説明していきます。
巨大プラットフォームの元での情報発信
FacebookやTwitter、Instagram、Youtubeなど誰でも簡単に利用できるSNSの登場により全ての人が情報を発信することができるようになりました。
今まで企業やごく少数の個人だけが発信することができたWeb1.0の世界から、一気にインターネット利用が普及しました。
特にスマートフォンの登場により小さなPCを毎日使うことが当たり前になり、個人が発信した情報を受け取り、意見を発信することができるようになったのが大きな変化です。
今ではSNSがない世界なんて考えられないですよね？
しかし、後述しますが巨大プラットフォームの庇護下であることで、デメリットも多く存在します。
個人によるインフルエンサーの登場
大手ニュースメディアよりも影響力を持つ個人が増えてきました。
新型コロナウィルスに関するフェイクニュース、トランプ大統領就任に関するQアノンなどなど、誰が発信しているのかも分からない情報を信頼する人々が多く存在します。
Web2.0によりインフルエンサーが生まれました。
従来はテレビに出ることで認知され、有名人となるのが王道でしたが、今ではYoutberでありインスタグラマーでありTiktokerが王道ですよね。
個人が影響力を持つことができるようになり、情報発信のみで生活できるようになったこともWEb2.0による大きな変化です。
GAFAによる世界の支配
Web2.0は中央集権的なプラットフォームに依存した仕組みです。
もしフォロワーを多く抱えるインフルエンサーだとしても、TwitterやInstagramからアカウントを停止されると全てのフォロワー、活動が失われます。
永久にアカウント停止されているトランプ元大統領が分かりやすい例ですね。
また、フィクションのような実話である選挙コンサルティング会社の話も面白い例です。
陰謀論をよく読む人＝簡単に情報操作ができる情弱
と、ラベリングした選挙コンサルティング会社の「ケンブリッジアナリティカ」がアジアの国の首相選挙や、イギリスのEU離脱、トランプの大統領選挙戦で情弱の情報操作をネット広告を使って行いました。
結果全て成功し、大きな問題となりました
この辺はNetFlixの「グレートハック SNS史上最大のスキャンダル」というドキュメンタリーに詳しいのでぜひ見てみてください。めちゃおすすめです。
https://www.netflix.com/jp/title/80117542
今では政治関連の広告はFacebookでもTwitterでも出稿できなくなっています。
Web2.0のプラットフォームでは世論操作を行えたり、特定ユーザーをアカウント停止にしたり、活動を規制するなどGAFAがまるで世界を支配しているかのような状況です。
ネットは全ての人のものだったのが、実情はGAFAのものになっています。
これにより、Web3.0による「全ての人が所有できるインターネット」の支持が盛り上がってきました。
Web3.0とは何か？わかりやすくWeb3で起こる社会の変革を解説
前置きが長くなりましたが、ここからはWeb3.0とは一体何なのか、具体的に生活やビジネス、社会にどのような変化が起こり得るのか解説していきます。
とは言っても、未来のことは誰にもわかりません。
少し過激に考察していくので話半分で読んでいただけると幸いです。
- Web3.0とは何か？わかりやすく解説
- Web3.0の時代を代表する動き
- 株式会社がなくなる未来
- 個人の信用が担保され詐欺がなくなる
- 新たなネットを中心にした国ができる
順番に説明していきます。
Web3.0とは何か？わかりやすく解説
「Web3.0」とは2014年にEthereum共同創業者であるギャビンウッドによって創られた言葉で、2021年から仮想通貨ギークやVC、巨大企業によって注目を集めるに至りました。
「Web3.0」はGAFAなどビッグテックによる中央集権支配的な「Web2.0」に対抗することのできる概念であると期待されており、主に仮想通貨やNFTなどブロックチェーン技術に基づいた考え方で、中央集権的ではない分散化された全ての人が所有可能なWebであると考えられています。
「Web2.0」の巨大プラットフォーム以上に、セキュリティ、スケーラビリティ、プライバシーを向上させる、と考えているアナリストも多くいます。
しかし、今の中身のないNFTの価格高騰やなんでも出品すれば売れる状況は2000年代初頭のインターネットバブルと似た動きであり、一度収束する可能性は高いともいえます。
Web3.0の時代を代表する動き
「Web3.0」では、様々な現代のオンラインの仕事や役割がブロックチェーンを基幹とした技術に置き換わると考えられています。
金融業はDeFi（Decentralized Finance）に、企業や組織はDAO（Decentralized Autonomous Organization）に。
従来の金融では企業が中間に入り、金の貸し借りや枚数を数える作業をして手数料を稼いでいました。
Defiではブロックチェーンが間に入ることで、中央集権者がいない金融業が成立します。
手数料も限りなく低く、送金に時間のロスもありません。
金の貸し借りでも中間で手数料を搾取する業者がいなくなるので、利幅も大きくなります。
固定ではないので一概には言えませんが、ドル建てのUSDCやUSDT、DAIなどの仮想通貨を預けて運用するだけで年利10%以上を維持するDefiも多数存在します。
意味のない仕事がブロックチェーンによって淘汰され、既得権が排除される未来に近づくのがWeb3.0の世界観です。
DAOについては次の章で解説していきます。
株式会社がなくなる未来
Web3.0の文脈で語られることの多い重要な概念がDAOです。
DAOはDecentralized Autonomous Organizationの略で、分散自律組織の意味です。
主要なDefiプロジェクトは、DAOで運用されていることが多いです。
このDAOが会社という概念を上書きする未来も近いのでは、と考えられています。
DAOとは何なのか？
株式会社 ＝ 株主のもの DAO = ガバメントトークンを持っている人のもの
簡単に株式会社とDAOを比較すると上記のような形です。
DAOではガバメントトークンを持っている人の投票で運用方針を決めます。
株式会社で言うところの株主総会と同じ意味合いです。
ガバメントトークンはEthereumやBit Coinなどと換金することができ、逆も可能です。
そしてプロジェクトに貢献した人や初期からユーザーとして触っているとトークンが配布されます。
DAOによって株式会社がなくなると考えられている理由
シリコンバレーのエンジニア達が仮想通貨系スタートアップに急速に転職しています。
その理由は様々ですが、特筆すべきは「分散化された新たなテクノロジーの魅力」と「DAOによる報酬体型」です。
特にDAOによる報酬はスタートアップと資金調達の概念を大きく変えようとしています。
従来のスタートアップはVCから資金調達し、会社の売却か上場がゴールでした。
しかしDAOではトークンを発行することで始めから市場に株式を公開しているのと同じ状況を作ることができます。
同様に従業員に給料としてトークンを配布することで、いつでも換金可能なストックオプションとして扱うことも可能です。
会社のエグジット待たずすぐに換金ができ、市場からすぐに資金を調達できるのがDAOの魅力です。
DAOに関しての法整備は現状なにもありませんが、今後株式会社よりもメリットの多いDAO型の組織が台頭してくる未来も近いかもしれません。
個人の信用が担保され詐欺がなくなる
Web3.0系サービスで「Debank」というものがあります。
MetamsakなどWalletを紐づけてポートフォリオの管理ができるサービスなのですが、最近SNS的な機能が追加されました。
面白いのが、Debankを利用している人の財布の中身が全て見えること。
よくTwitter上でお金を配るという体で情報を抜き出して詐欺を行っている人を目にしますが、大体「資産10億円会社5社経営」とかプロフィールに書いてありますよね？
それがDebankがSNSとして機能するようになると、本当に資産10億円なのか簡単に分かるようになります。
- いつどのようなNFTを購入したのか
- どのようなDefiで資産運用しているのか
- いつどのような仮想通貨を購入しているのか
これらが全て公開されます。
先ほど紹介したDAOにおける採用活動でも、Debankの履歴をみて「お、良いNFT持ってますね、2022年からこのDefiプロジェクトで運用しているんですね」みたいな会話が当たり前になるかもしれません。
本当に信用できる人なのか、履歴書のように使うことも可能です。
資産数百億円の人がどのように仮想通貨を運用しているのか追うと、今後どのようなサービスで仮想通貨を運用すべきか分かるので常にチェックしておくウォレットを何個か見つけておくのもおすすめです。
例えば、下記のウォレットは120億円を運用しています。
運用の参考に見てみてください。
https://debank.com/profile/0x84d34f4f83a87596cd3fb6887cff8f17bf5a7b83?chain=
新たなネットを中心にした国ができる
Web3.0により登場する新たな組織体型であるDAOについて解説しました。
少し過激な考え方ですが、これは同様に国にも発展するのではと考えられています。
そもそも、仮想通貨は現代の金融や貨幣の概念に異を唱えるPunkな文化から生まれています。
偽札の製造は違法であるが、国はお札を刷ることができますよね？
新たな貨幣を作るために、多くの企業が色んな取り組みをしています。
その中でもある程度成功しているのが「楽天経済圏」です。
楽天国家内なら楽天ポイントで物を買うことも、証券を買うこともできてしまいます。
楽天ポイントだけで生活することももちろん可能です。
しかし、FacebookやAmazonが政府に招集され独占禁止法に関する尋問を受けたように企業が巨大になりすぎると国に嫌がられます。
そこで、仮想通貨やDAOなど分散型のプロジェクトの出番です。
そもそも分散しているので、招集しようにも責任者的な人は存在しないし、組織もデジタル空間に分散して存在しています。
今の近代的な国家が生まれたのは18世紀の終わり。
株式会社のルーツは17世紀に登場した東インド会社です。
国や株式会社、金融など歴史は未だ400年ほどで、その当時から大幅に技術革新が進んでいます。
仮想通貨による新たな貨幣が生まれたように、ブロックチェーン技術を基軸にDAOによる新たな形の株式会社、国家が生まれても良いのではないか？というのがThe Decentralized Countryの主旨です。
テクノロジーによって仕事が変化したように社会にも変革をもたらし、これから生活が変わっていくと考えると面白いですよね。
ソースはこちらです。
The Decentralized Country
https://www.readthegeneralist.com/briefing/the-decentralized-country
Web3.0とは何かわかりやすく解説してきましたが、結論
結論、Web3.0によって生まれる新たな概念や仕事、生活、社会の在り方は未だ考え方であって現実には程遠いです。
と言うのも、仮想通貨はまだ世界でも2%ほどの普及で日本では1.64%です。
受け入れることのできない人や既得権、規制の壁が立ち塞がります。
未来は誰にもわかりませんが、個人的には面白いと思うしワクワクしています。
ブロックチェーン技術やDAO、NFT、Defiなどここ数年で登場したばかりでほとんど全ての人が初心者です。
今からブロックチェーン技術を学んでエンジニアとして開発者側に回るのも、投資をして投資家になるのも、遊んでゲームで稼ぐのも、DAOの運営に関わるのも、全ての人にとって初めての経験です。
今から始めると早すぎるかもしれませんが、遅いなんてことは100%あり得ません。
Web3.0による新たな社会の変化と大きな波を近くで見るだけでも面白いかもしれませんね。