今TwitterでもTiktokでもCNNでも毎日のようにNFTが話題になっています。
NFTとはなんなのか？簡単にわかりやすく解説して欲しい…
仮想通貨との関係性、イラストやアートとはどんな関連があるのか？
今回は具体的な事例を用いてわかりやすく解説していきます。
記事を読み終えた頃にはNFTがどのように機能してなぜ価格が高騰しているのか、今後未来どのようになっていくのかぼんやり分かるようになるかと。
NFT取引所、プラットフォームについての解説は下の記事で7つまとめているので合わせてお読み下さい。
【最新版】NFTアート販売プラットフォーム7選【比較/一覧】
目次
NFTとは？簡単に超わかりやすく解説【仮想通貨やイラストとの関係性】
そもそもNFTとは、デジタル世界に存在するデジタル資産のことで、画像からイラスト、写真やTweet、ゲーム内アイテムやキャラクター、音楽や記事などあらゆるタイプのファイルをNFTにすることができます。
あなたが撮った何気ない道端の写真や、バズったネタツイートもNFTにすることができます。
Sent to @GiveDirectly Africa fund 🌍Thank you, @sinaEstavi. pic.twitter.com/aEZu07auLV
— jack⚡️ (@jack) March 22, 2021
例えば、Twitter創業者でブロックチェーン技術やWeb3.0への注力をするため自身の決済サービス大手企業のSquareをBlock incに改称したジャックドーシー氏ははじめてのTweetを3.15億円ほどで販売しました。
just setting up my twttr
— jack⚡️ (@jack) March 21, 2006
このツイートですね。
この時得た、50BTCは全てアフリカ支援のため非営利団体Give Directlyに寄付しています。
・NFTとは？仮想通貨との関連を解説
・NFTとは？イラストとの関連を解説
上記２つについて順番に説明していきます。
NFTとは？仮想通貨との関連を簡単にわかりやすく解説
NFTとは「Non Fungible Token（非代替可能トークン）」の略です。
これはどういった意味でしょうか？
まず、「Fungible Token（代替可能トークン）」が何であるかを理解する必要があります。
例えば、1万円札は1000円札10枚と交換しても同じ価値がありますよね？
1万円札は代替可能である、「Fungible Token」なのです。
同様に仮想通貨もBitcoinやイーサリアムは同じ価格同士で交換することができますよね。
仮想通貨も同様に「Fungible Token（代替可能トークン）」です。
しかし、もし1万円札にバンクシーがサインを書いたら、その時点で1万円札は唯一無二の現代アートとなり、1億円以上の価値がつく可能性があります。
1000円札10枚と等価交換ができなくなるので、これに「非代替性」が備わったことになります。
今後値段が上がるかもしれないし、下がるかもしれない
＝等価交換できない
＝非代替性
といった感じです。代替雰囲気がつかめてきましたでしょうか？
次にアーティストやイラストレーターとの関連性についてみていきましょう。
NFTとは？アートやイラストとの関連を簡単にわかりやすく解説
仮想通貨が登場する以前は、デジタル化したイラストや画像、アート作品などを自分のものとして所有することはできませんでした。
例えば、TwitterやInstagramに投稿したらその時点でSNSの規約によりTwitterやInstagramが自由に使えてしまうことを意味します。
どんなにフォロワーが多くても前アメリカ大統領トランプ氏のようにアカウントを閉鎖されてしまっても文句は言えません。
フォロワーやアカウント、デジタル上でのアイデンティや所有していると思っているものは実はあなたが所有しているのではなく、InstagramやTwitterといった企業のサーバーに所有されているものであって、実質的にあなたのものではありません。
次に、デジタル資産の所有やイラストレーターの働き方など、NFTがどのような変革をもたらすのかNFTによってどのように世界が変わるのか簡単に噛み砕いてわかりやすく解説していきます。
NFTとはどのような機能がある？簡単にわかりやすく解説
・非中央集権であるブロックチェーンなら「所有」できる
・イラストレーターやクリエイターの収益源の革新
・ NFTアートによる市場のグローバル化
順番に説明していきます。
非中央集権であるブロックチェーンなら「所有」できる
作成したデジタルアートをブロックチェーン上に「Mint（鋳造）」（ブロックチェーン上のスマートコントラクトでNFTを新たに作成、発行することをmintといいます）することで、NFTを作成し所有することができます。
ブロックチェーン上で動作しており、管理者は存在しません。
つまり、Instagramにアカウントを削除されたり投稿を削除されたり、Twitterからアカウント停止させられることもありません。
あなたがそのデジタルアートを所有していることをブロックチェーン上で永遠に記録することができます。
昨今よくハッキングなどの被害が取り沙汰されますが、ブロックチェーンは極めてハッキングや詐欺に強く、情報を記録するデジタル取引システムです。
著作所有権や取引履歴、過去の所有者履歴など、記録の維持に極めて有効です。
（とはいっても、日本の法律は遅れていてデジタル資産について”所有権”は未だ認められていません。つまり、私たちは仮想通貨もNFTも所有しているとは法律上認められていません…なのに税金を納める矛盾が生じていますね。近い未来デジタル資産に関する法律が準備されるでしょう。）
後で補足しますが、未だ既存の法律や判例がないので所有権や詐欺に関するアーティスト保護に関しては未解決の部分が多いです。
技術の進歩に法律が追いついていないのが現状です。
イラストレーターやクリエイターの収益源の革新
NFTアートは、クリエイターが自分の作品を収益化することを可能にする革新的な技術です。
従来のクリエイターが収益を確保するためには、
・印刷したり物理的な作品を作成する
・クライアントワークとして差し戻しされながら作成
・安い賃金で会社で働かされる
上記のようなことが当たり前でした。
フリーランスとして、クライアントに支払いを請求書を送ることも、印刷用のファイルを準備することも、クライアントからのフィードバックを待って差し戻し対応することも必要ありません。
企業で安い労働力として働かされることもありません。
NFTによって、イラストレーターやデジタルクリエイターなど、搾取されない新たな働き方の革新につながると考えられます。
特に重要なのが、2次販売がイラストレーターの収益になるロイヤリティ機能についてです。
2次販売がイラストレーターの収益になるロイヤリティ
NFTアートには、アーティストにロイヤリティが発生するものがあります。
つまり、2販売で流通するたびに、アーティストは将来の全売上高の8～10％を受け取ることができるようになります。
例えば、先日ナイキに買収された2020年発足のRTFKTスタジオは村上隆氏とのコラボアバターの販売で直近24時間のロイヤリティ収入で9億円以上売上ています。
NFTの販売益だけでなく、2次流通の利益を受け取ることができるようになります。
転売問題が問題にならなくなる未来も近いかもしれませんね。
NFTアートによる市場のグローバル化
今まで、アートの収集と発表はサザビーズやクリスティーズといった非常に閉じられた歴史のあるオークション会場にて行われていました。
従来のアートは物理的なアート作品や世界的に名前が知られているアーティスト、コレクターのみがリーチできる世界でした。
しかしNFTアートにより、より多くのデジタルアーティストや資金力がないコレクターにも門戸が開かれるようになりました。
物理的にオークション会場にいかず、自宅からNFTアートの売買が可能になったのです。
アートの世界でアーティストとして生活費を稼げるようになるまでは修羅の道です。
クライアントワークを通して地盤を固めながら、時間を使って自分の作りたいものをSNSなどで発信する、など長い道のりでした。
もちろんNFTにすればなんでも売れるわけではありませんが、遥かに敷居が低くなったことは確かです。
ネット環境があればダイレクトにグローバル市場にリーチすることができ、今すぐにでもアーティストとして生活費を稼げるようになる可能性があります。
例えば、インターネットミームとして長年人気であった「Nyan Cat」を10年前に作成したクリストーレス氏はNFT化し販売したことで、6300万円の売上を作ることができました。
24時間のオークションで605イーサリアムで販売が成立しました。
1人の人生を大きく変えることができる良い事例です。
NFTの問題点とは？簡単にわかりやすく2つ解説
NFTは夢のような技術ではありますが、もちろん問題点も存在します。
・NFTアートの法律整備に関する問題
・NFTアートの電気代の問題
順番に説明します。
NFTアートの法律整備関する問題
前の章でも触れましたが、デジタル資産の「所有」についての法律整備に問題点があります。
現在日本ではデジタル資産に関する所有に関する条文がありません。
具体的には、
・ビットコインがWalletにあっても所有していない
・NFTを10万円で購入しても所有していない
・NFTを0.5ETHで販売して得たWalletにあるETHは所有していない
といった感じです。
しかし、売買で得た利益分に関しては現在最高税率が課される雑所得として計上しなければなりません。
所有していないのに、税金を納める必要があるという状態になっています。
法律については新しい技術の後追いで作られる場合がほとんどで、日本の場合は特に3~5年以上遅れることがほとんどです。
例えば、2009年まで日本では著作権法に抵触するとして、検索エンジンを作って日本国内のサーバーにデータを保持することは違法でした。
Googleができたのが1998年なので実に10年後ですね。
日本初の検索エンジンができなかった理由は日本の法整備が遅い、既得権益層の反発や国民性があるのでしょうが、とにかく法律は後から作られる場合がほとんどです。
捕まっても困るので、NFTに関する法律は常に最新の情報をチェックしておきたいところです。
NFTアートの電気代の問題
NFTアートを取り巻く論争のひとつに、環境に与える影響があります。
フランスのアーティストJoanie LemercierはNFTが10秒で完売し、数千ドルを稼いだことでニュースとなりました。
しかし、その時に使われた電気代は彼のスタジオで2年間分に相当する電力量に匹敵していました。
アートオークション会場に全世界からプライベートジェットなどで駆けつけ、アートを購入する一連の流れと比較して環境への影響は計算できませんが、NFTアートの販売行為が環境に与える影響は無視できません。
現在はEthereumを使って取引することが主流ですが、今後環境に優しいブロックチェーンが台頭してくる可能性も考えられますね。
NFTの将来性とは？簡単にわかりやすく考察
「正直、よくわからない」が答えです。
価格の上下はあるものの、一過性のブームではないのではないかと考えています。
Web3.0の概念として、仮想通貨を中心とした技術は想像できないスピードで発展しています。
・FacebookがMetaに。SquareがBlockに
・サザビーズ、クリスティーズがNFTに参加
・フィリピンでNFTゲームの奨学金が発足
NFTの未来が少しわかりやすい事例を紹介していきます。
FacebookがMetaに。SquareがBlockに
まずはWeb2.0の巨大企業FacebookがMetaに名称変更しました。
Web2.0はFacebookやGoogleなどを中心とする中央集権的企業により発展してきました。
しかし、中央集権であるからこそプライバシーやアカウント停止などが全て企業に握られています。
プライバシー規制に対する反発は全世界的に広がってきており、Facebookも危機感を感じています。
Web3.0の代表的な概念であるMetaverseからとったMetaに企業名を変更することは、今後大きな研究開発費用がWeb3.0に費やされることが容易に想像できますね。
Twitter創業者ジャックドーシー氏が創業した決済大手のSquareもBlockに名称変更をしました。
ヒッピー感のある振り切った企業HPが最高にカッコ良いのでぜひ見てみてください。
また、Google副社長も仮想通貨取引所であるCoinbaseに転職し、シリコンバレーのテック企業からも仮想通貨スタートアップへの転職が拡大しています。
Googleでも毎週のようにどのようにして社員の流出を抑えるか会議していることが下記記事で紹介されています。
Chromeで翻訳するとすぐに読めるので、今後のWeb3.0やNFTの将来性を占うためにもぜひ一読ください。
サザビーズ、クリスティーズがNFTに参加
歴史あるオークションであるサザビーズやクリスティーズもNFTオークションを開催しました。
クリスティーズでは3DCGアーティストであるBeeple氏のオークションが開催され、NFTが75億円で落札されました。
ピカソの代表的な作品が113億円と考えると、Beeple氏のアートがいかに評価されているか想像しやすいですね。
詳細は下のクリスティーズの公式サイトで確認できます。
フィリピンでNFTゲームの奨学金が発足
たった2年で世界時価総額5位のゲーム企業となったAxieはフィリピンで爆発的に流行しています。
時価総額は任天堂の半分ほどですね。
ゲーム内のキャラクターやアイテムがNFTで取引されており、毎日対戦を行うことで仮想通貨を稼ぐことができます。
銀行口座を持っていない国では特に口座が必要な仮想通貨での支払いが普及してきています。
フィリピンでは1日3時間ほどプレイして月5万円~10万円ほど稼げるNFTゲームが本業よりも稼げることで、夫婦でプレイして生活費を稼ぐといったことが当たり前になってきています。
NFTゲームをプレイして稼ぐためにはレアな数十万円ほどのNFTキャラクターが必要になります。
ここでゲームをプレイするための奨学金制度が立ち上がり、NFTを購入して月の売上から返済をしていく形が増えてきています。
NFTとは？簡単に超わかりやすく解説のまとめ
今後、法整備の遅い日本は取り残され、銀行口座を保有していない途上国から想像できないスピードで発展していくことが予想できます。
特にシリコンバレー系投資会社やGAFAのような巨大テック企業が国家規模の研究費を投入していくとなると、追従できないスピードでユーザーが拡大していく可能性もあります。
しかし、未だ日本で仮想通貨を保有しているのは人口の1.62%。
今から参入すると大いにメリットを享受できる可能性があるのは明らかです。
NFTの売買にはイーサリアムが必要になります。
購入時のリスクを抑えるために積み立てで購入するのがおすすめです。
積み立て実績も下の記事で紹介しているので、合わせてお読みください。